iDeCoでひふみ年金が利用できるSBI証券

iDeCoの運営管理機関の手数料の無料化が徐々に広がってきてはいますが、こちらのSBI証券も早かった会社の一つです。

当初から50万以上は無料にすると記載されていましたが、楽天証券が無料に踏み切ってからその垣根を取っ払い無料化されました。≫iDeCoを始めるなら楽天証券は第一候補におすすめしたい

SBI証券はつみたてNISAでも大人気のひふみプラスでもおなじみのひふみ年金が利用できる数少ない金融機関です。

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SBI証券のiDeCoラインナップ

商品分類 設定本数 信託報酬(%)
国内株式 15本 0.2052~1.836+α
国際株式 14本 0.2268~2.0972
国内債権 2本 0.1296~0.594
国際債権 7本 0.2268~1.35
国内REIT 3本 0.27~1.08
国際REIT 3本 0.3024~0.5724
バランス 17本 0.1836~1.188
コモディティ 2本 0.972~1.9049

合計63本がラインナップされています。

楽天証券が28本でしたから多いですけど、多ければいいというものではありません。

私は以前「長期保有が前提となるiDeCoではなるべくコストの安いものを選んだほうがいい」と以前も書いていますけど、この63本から信託報酬が0.54%以下のものを選ぼうとすると、半数以下の29本になってしまいます。

この中にはSBIアセットマネジメントが販売するEXE-iシリーズもありますが、EXE-iつみたてシリーズは入っていません。

既にiDeCo商品として販売されていると、新たに同様のつみたてシリーズをラインナップするのは難しいかもしれませんね。

今でもiDecoのコストに関する考えは変わっていませんが、今回はちょっと変わった商品を紹介してみたいと思います。

ひふみ年金

2016年10月3日に設定され、同日福岡銀行で、10月14日にはSBI証券で取り扱いが始まっています。

3つのひふみ

以前、つみたてNISAとひふみプラスについて書いたことがありますが、テレビなどでも紹介されて非常に波に乗ってるひふみ投信。

ひふみ投信には3つの形態があります

ひふみ投信 直接販売型の投資信託で一般の証券会社では購入不可
ひふみプラス 一般の証券会社を通して購入できるひふみ投信
ひふみ年金 確定拠出年金用のひふみ投信

純資産はひふみ年金の純資産は100億を超えたくらいで、ひふみプラス5060億、ひふみ投信の1300億には遠く及びませんが、いずれも同じマザーファンドに投資を行う投資信託です。

3つのひふみは、同じマザーファンドを通じて運用を行うため、投資方針や投資銘柄は全く同じです。

引用:レオスキャピタルワークス

信託報酬

上で紹介したとおり、ひふみ投信自体は3つの形態がありますが、ひふみ年金に関しては0.8208%と最安値の設定となっています。

ひふみ投信 1.0584%
ひふみプラス
ひふみ年金 0.8208%

基本的にマザーファンドが同じであれば、iDeCoのひふみ年金は節税効果も手伝ってお得のようにも感じます。

※ ひふみプラスは純資産の総額に応じて1.0584~0.8424%まで変動する信託報酬の設定になっています

デメリット

現在までのパフォーマンスを見ると対価と思えるコストですけど、何十年と保有する可能性のある商品にこのコストがどうなのか?という気はします。

まして今の経済状況は、個人が投資を行っても稼いでいる人はたくさんいる状態なので、あまりアテにならないかもしれませんね。

取り扱い会社

ひふみプラスは比較的多くの販売会社で取り扱いがありましたが、ひふみ年金に関しては

イオン銀行
SBI証券
百五銀行
福岡銀行
北陸銀行

以上の5社となります。

iDeCoならではのコスト

iDeCoには口座を維持するためのコストが掛かります。

国民年金基金連合会 103円
信託銀行 64円
運営管理会社 0円

運営管理会社のコストはSBI証券の場合無料化されていますから、さほど気にすることはないのですけど、これらが毎月掛かるコストとなります。

特別法人税の影響

こちらはファンドオブザイヤー2017のiDeCo/NISAアンケートの際にも要望事項として挙げられていたものです。≫もう一つのFund of the Year~iDeCo/NISAアンケート~

現在は課税されていませんが、本来は特別法人税(1.173%)というものが掛け金全体に加算されます。

確定拠出年金という制度が出来た2001年以降制度自体が凍結されていますが、制度としてこちらもコストの一部として残っています。

もちろん年金不安などのこともありますし、今後も課税されない方向と予想されています。

しかしながら現在課税してないからいいというものでもなく、国としては財源確保などを目的とし凍結解除すれば「課税できるかも」しれないという含みを持たせた上での凍結でしょうから、なおさら完全撤廃を求めたいところです。

※現在3年の再延長されています。

退職金等積立金に対する法人税の課税の停止措置の適用期限を3年延長する

引用:平成29年度税制改正大綱87ページ

元本保証型商品

基本的にどのiDeCo口座でも元本保証型の商品も準備されています。

ただ、この特別法人税の凍結が解除されると元本保証型では運用を続ける事は難しいですね。

まとめ

とても評判の良い商品で、アクティブファンドの良くないイメージを払拭してくれる事を期待はしてるのですが、正直コストという面で気になります。

特別法人税の凍結が解除された最悪のシナリオでは、信託報酬を含め2%近いコスト負担が発生します。

もちろん、それ以上の利回りで回してくれれば全然問題ではないのですが、いずれ○○ショックというものは来ると思ってますから、そのときのひふみ年金、さらにはひふみ投信というものがどういう成績が上げられるか真価が試される時ですね。

iDeCoに興味のある若者はぜひ前向きに検討して欲しい
若いうちから税制の優遇されたiDeCoやNISAなどの制度を利用しておくと、将来の年金に対する不安を自己解決することが出来るときが来るかもしれません。なるべく早くお金に貪欲に賢く向き合ってほしいです。
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